会長挨拶

　令和4年4月より近畿産科婦人科学会の会長に就任いたしました京都産婦人科医会の柏木智博です。
　本学会は近畿2府4県の産婦人科医から構成し、産科学婦人科学の進歩発展とともに会員の学術研修に努め、連携親睦を図ることを目的とする団体です。設立以来およそ120年以上にわたり、近畿の産婦人科医会を先導し、多くの役割を担ってきました。会員数は今年4月現在で2,843名になります。
　また、近畿には12の医学部のある大学があり、相互に交流を深め、本学会を牽引しています。 現在、新型コロナウイルス感染症の拡大状況下において、医学教育、診療、研究の推進、働き方改革への対応、専門医制度と地域医療への対応など産婦人科医を取り巻く環境は厳しく、また大きな問題に直面しております。本学会の果たす役割は極めて大きく、この時期に私が会長として務めさせていただくことの責任を痛感しております。 新型コロナウイルス感染症の流行は、患者の受診控えや以前からの合計特殊出生率の減少に、さらなる拍車がかかり、人口減少や高齢化の進展で将来起こると考えられていた医療ニーズの変化を前倒しで顕在化させたとも言えます。 しかし、どのような困難の中においても、あらゆる世代の女性の健康を第一に考え、それを守っていくことが産婦人科医の使命であります。
　一方、われわれ開業医も勤務医も安心して診療、研究ができるような医業環境の整備作りをしていくことも併せて重要であります。
近畿産科婦人科学会 日産婦医会委員会にて本年度の重点項目を下記のように
取り決めさせていただきました。
1）医師の働き方改革への対応
2）HPVワクチン積極勧奨再開への対応
3）新型コロナウイルス感染対策
4）妊産婦への切れ目のない支援に向けた、医師・助産師・保健師・行政等との連携の推進
　最後になりましたが、2018年4月に将来の医療体制にとって大切な、かかりつけ医制度が始まりました。
新しい地域連携医療の構築を目指していくものです。かかりつけ医は身近にいて頼りになる医師のことです。
私たちはこれまでに、自宅療養を余儀なくされておられるコロナ陽性妊婦への日々の健康チェック、老若男女を問わずに施行したCOVID-19のワクチン接種、そして4月から積極的勧奨が始まったHPVワクチン接種などに関わってきました。これらを通じて学んだことは、産婦人科医ご自身が地域のかかりつけ医であること、そして、妊婦さんの最後の砦であるという自覚を強く持っていただきたいと思います。
　会員の先生方のさらなるお力添えをいただき、近畿6府県のすべての産婦人科医が一体となって、課題解決に取り組めるよう、誠心誠意努力して参りますので、どうぞご理解とご支援のほど宜しくお願い申し上げます。

近畿産科婦人科学会の沿革について

　　　　　　　　

（近畿産科婦人科医界沿革史、昭和５４年（１９７９年）発行より抜粋）
（細字は参考として日本産科婦人科学会の変遷）

年月日	記　事
明治３２年(１８９９年)３月１日	関西産科婦人科学会発足（於、緒方正清邸）
	発起人：高山昌平、緒方正清ほか１７名
明治３２年(１８９９年)４月１５日	第一回関西産科婦人科学会開催（於、大阪医学校）
	演題数２７、参加者１５０名
明治３２年(１８９９年)１２月	関西産科婦人科学会会報第１回を発行
明治３４年（１９０１年）２月２６日	中央婦人科学会発足（於東京神田学士会事務所）
	発起人：浜田玄達ほか２８名
明治３４年（１９０１年）４月６日	日本婦人科学会と改称
明治３５年（１９０２年）４月１日	第一回日本婦人科学会開催（於、東京大学生理学教室）
	演題数２６、参加者１６０名
明治３５年（１９０２年）７月	関西産科婦人科学会は日本婦人科学会に合流
明治３６年（１９０３年）１月１５日	日本婦人科学会雑誌第１巻１号発行
大正４年（１９１５年）４月１５日	近畿産婦人科会創立委員会開催
大正４年（１９１５年）７月４日	第１回近畿産婦人科会総会開催（於、京都大学学生集会所）
大正４年（１９１５年）１１月	近畿婦人科会会報第１号発刊
昭和１１年（１９３６年）３月２９日	産科婦人科医学会と改称
	近畿婦人科会会報を産婦人科紀要と改称
昭和２４年（１９４９年）３月	近畿産科婦人科医会を結成
昭和２４年（１９４９年）４月	日本産科婦人科学会結成
昭和２４年（１９４９年）７月	日本産科婦人科学会雑誌第１巻第１号発刊
昭和２４年（１９４９年）１１月	産婦人科の進歩第１巻第１号発刊
昭和３１年（１９５６年）５月	近畿産科婦人科学会と改称
	現在に至る

副会長挨拶

　令和4年4月より近畿産科婦人科学会副会長を務めます和歌山県産婦人科医会の矢本希夫です。
　新型コロナウイルスのパンデミックが2年以上続き、ワクチン接種が進む中、いまだ終息への出口が見られていません。コロナ禍による経済状況の悪化、ロシアのウクライナ侵攻に対する経済制裁による物価の上昇、出生率の低下、生産年齢人口の減少など、産婦人科医療を取り巻く環境は一層厳しさを増しています。このような時期に歴史と伝統ある本学会の副会長を務めさせて頂くことの責任を重く受け止めています。
　近畿には、丹後半島から紀伊半島まで、それぞれの地域で活気ある女性が多く暮らしておられます。思春期、成熟期、更年期そして老年期のすべての女性の健康支援を継続していく必要があります、さらに、2018年に成立した「成育基本法」の基づいて、プレコンセプションケアの職能集団として、女性の生育過程で妊孕性や妊娠に関する問題に寄り添うことが、産婦人科医の責務と考えます。
　会員の皆様方のご協力により、近畿６府県の産婦人科医が一丸となって諸問題を解決できるよう、鋭意、努力いたしますので宜しくお願い申し上げます。

役員一覧

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